Jリーグのスタジアム問題——なぜ陸上兼用が多く専用スタジアムが少ないのか

サッカー観戦の醍醐味は、ピッチ上で繰り広げられる激しい攻防と、それを包み込むスタジアムの熱狂にある。しかし、週末にJリーグの試合へ足を運んだ際、選手の息遣いやボールを蹴る音が遠く感じられ、サポーターの歓声が空へ抜けていくような物足りなさを覚えたことはないだろうか。

欧州のトップリーグでは、サッカー専用スタジアムへの移行が急速に進み、観戦の臨場感を極限まで高めている。翻って日本の現状を見ると、Jリーグクラブの本拠地の過半数が「陸上競技場兼用」である。この構造的な問題はなぜ生まれ、どう変わりつつあるのか。

観戦距離が決定的な差をつくる

イングランドのトッテナム・ホットスパー・スタジアムでは、スタンド最前列からピッチまでの距離がわずか5m未満に設定され、音響エンジニアとの協働によって歓声を内部に反射させる「17,500席のメガホン」と呼ばれる構造が採用されている。専用スタジアムであればゴール裏からピッチまで7〜10m程度に収まるが、陸上競技場ではトラックや設備スペースが挟まるため、最長で約45mにも達する。

この30m以上の物理的なギャップは、観客の没入感を著しく阻害し、スポーツ観戦の根源的な価値を毀損している。では、なぜ日本のスタジアムは陸上トラックを手放せないのか。

陸上トラックを手放せない構造的背景

その背景には、設計者の怠慢ではなく、強固な行政的・財政的なメカニズムが存在している。

成功事例が示す「別の道」

このような硬直化した構造を打破し、新たなスタジアムのあり方を提示する成功事例が日本でも生まれつつある。

これからのスタジアムが目指すべき姿

今後の日本のスタジアム整備において求められるのは、見栄えや将来のメガイベントを想定した過剰な巨大化を避け、日常的な稼働率を維持できる「規模の適正化（Right-Sizing）」である。過剰な収容人数は維持費の増大を招き、空間を空虚にして熱狂を削いでしまう。

さらに、2017年の都市公園法改正（Park-PFIの創設）により、公園内の民間施設に対する設置管理期間や建蔽率の規制が大幅に緩和された。これにより、スタジアム内にカフェや保育所、レストランなどを併設し、365日稼働する収益基盤と地域のコミュニティ拠点を形成することが現実的になった。VIP層向けのプレミアム・ホスピタリティ空間を設け、そこから得た利益で一般ファンのチケット価格を抑える「クロスボーダー補助」のエコシステムを構築することも重要になるだろう。

これからのスタジアムは、週末の興行のためだけに存在するコンクリートの器に留まるべきではない。行政とクラブがかつての対立構造を乗り越え、戦略的パートナーとして協働していくことで、スポーツインフラは地域社会に新たな経済循環とコミュニティをもたらす「都市のエンジン」へと進化していくはずである。